ＮＰＢがドーピングの上訴機関を新設へ ０９．1．２８ 日本プロ野球組織（ＮＰＢ）が、ドーピングで制裁を科せられた選手からの異議申し立てを審査する上訴機関を 今季から新設することが２８日、明らかになった。１９日の実行委員会で合意していた。 昨季までは、コミッショナーとＮＰＢ事務局長、プロ野球選手会事務局長、ＮＰＢ医事委員長らで 構成するアンチ・ドーピング特別委員会が選手への制裁内容を決定。 異議申し立てを受けた場合も同委員会が対応していた。 昨年発覚した２件のドーピング違反では、いずれも選手側が検査内容に不服はないとしながらも 制裁の軽減を求めて異議申し立てを行っていた。より公正な裁定を下すために、別の上訴機関が必要と判断した。 新設される上訴機関は、ドーピングに詳しい医師や弁護士ら３人の委員で構成される見通し。
ドーピング規定 国内では現行維持 ０８．11．２７ 東京・内幸町のコミッショナー事務局に、全日本アマ野球連盟の鈴木義信副会長（６５）らが２７日訪れ 国際大会のドーピング規定について日本プロ野球組織（ＮＰＢ）と意見調整を行った。 ＷＢＣでドーピング検査を担当する国際野球連盟（ＩＢＡＦ）は世界反ドーピング機関（ＷＡＤＡ）規定に 準じて処罰するよう各国・地域のプロリーグに求めているが、ＷＢＣでＮＰＢ所属選手に 陽性反応が出た場合はＮＰＢが独自に定める規定にのっとって処分することを確認。 長谷川一雄コミッショナー事務局長は「ＮＰＢとして独自の処分を決める」と語った。 １２月１日のＩＢＡＦ執行委員会（英ロンドン）で、ＩＢＡＦ側にも全日本アマ野球連盟を通じてＮＰＢの方針を伝える。
日本プロ野球組織（ＮＰＢ）は３月２日、今季から本格導入するドーピング（禁止薬物使用）検査に関する説明会を 一部のキャンプ地で始め、違反者には最高で無期限出場停止の制裁を科すことを伝えた。 ＮＰＢは同日、日本ハム、阪神などで説明会を行い、今後は全球団のキャンプを巡回する。
禁止薬物や検査方法は五輪などの国際大会と同じ基準を採用。 違反者には内容に応じて４段階の処分が科され、 （１）けん責 （２）１０試合以下の公式戦出場停止 （３）１年以下の公式戦出場停止 （４）無期限の公式戦出場停止−に分かれている。 違反者に関与した球団関係者も処分される。 検査を実施する期間はプロ野球選手の参稼報酬期間と同じ２月１日から１１月３０日までが対象。
公式戦開催中は無作為で選ばれた選手２人が球場などで試合後に検査を受ける。 キャンプ、オープン戦などでは検査対象者を呼び出す形で行われる予定。
